リージャス（本社：ルクセンブルク）は10日、「働き方」に関する調査結果を発表した。世界100ヵ国以上、4万4,000人以上の経営者や経営幹部、マネージャー層から回答を得た。
「自社のマネジメント層は、テレワークの活用を推奨していると思う」と回答した割合は、世界平均が72％に対し、日本は61％と、諸外国と比較して低い結果となった。
その他、日本の回答者からは、「管理職に就く人はテレワークで働くチームをマネジメントするための特別なトレーニングが必要」（83％）、「テレワークで働く人には、仕事内容や量、成果を測ることができるITシステムを導入すべき」（83％）などの声が聞かれた。
さらに、「テレワークで働く人は、仕事に費やした時間よりも仕事の成果で評価されるべき」（89％）、「テレワークの導入は、優秀な人材の雇用維持につながると思う」（60％）といった肯定的な回答が多数を占めたことから、テレワークの導入は今後も拡大していく可能性が十分にあることが明らかとなった。
