（一社）次世代不動産業支援機構（JFK）は、第1回「次世代住宅コーディネーター資格養成講座」を、8月2日に開講する。
「次世代住宅コーディネーター」とは、消費者が求める暮らしを実現する住環境の提案力を証明する資格。同講座では、顧客のライフスタイル別の住宅提案の方法や、住宅に付加価値を付けて流通を促す方法、消費者が望む住宅や周辺環境のプログラミング手法を学ぶ。
当日は「不動産業界に今何が起こっているのか・これから何が起こるのか」や「競合でなく、協業！これからの不動産サービス業に必要なネットワークの構築」といった4つの講義を実施。個人ワークやグループワークの後に、確認テストを行なう。合格者は資格会員として登録したのち、活用方法のコンサルティングを受ける。また、同機構が主催する「次世代不動産業あり方検討会」で策定している不動産の流通価値を反映した新・不動産評価システムを無償で利用することが可能となる。
16日に開催した説明会において、同機構代表理事の三津川 真紀氏は「これからの不動産業には“金融”と“IT”というキーワードが重要。他業種から参入も見込まれ、こうした中で差別化するためには、従来の評価基準に加え、時代の変遷とともに移りゆく住まいのあり方と、それに伴う技術についての体系的な知識と理解を有することが必要。次世代の不動産業の発展をけん引する人材を育成していきたい」等と話した。
今後、同講座は2～3ヵ月に1度のペースで開催していく予定。また、「次世代住宅プランナー養成講座」（15年秋スタート予定）や「コンサルティングセールス検定」（同）も実施していく計画。
詳細については、同機構のホームページを参照。
