積水化学工業（株） 住宅カンパニーは4日、「スマートパワーステーション」入居実邸のゼロエネルギーの達成状況の調査結果を発表した。
「スマートパワーステーション」は、2013年10月より販売している大容量太陽光発電システム・コンサルティング型HEMS「スマートハイム・ナビ」・定置型大容量リチウムイオン蓄電池の3点セットを標準搭載したゼロエネルギー住宅を実現する商品。
今回の調査対象は北海道を除く全国の166邸（内70邸で蓄電池の効果を試算）で、14年10月～15年9月の消費電力量と発電量について調べた。
調査の結果、98％がゼロエネルギーを達成。同社「スマートハイム」全住宅商品タイプを対象とした14年調査（15年2月発表）の66％を上回る結果となった。14年調査では母集団のうち、やや発電電力量が多く、消費電力量が少ない条件のユーザーのみがゼロエネルギーを実現していたが、今回の調査では、大容量太陽光発電システム搭載で発電電力量が圧倒的に多いため、一般的な消費電力のユーザーでも、無理なくゼロエネルギーを達成していることがその要因と考えられる。
また、電力量収支は「スマートパワーステーション」全体の平均でマイナス4,299kWh／年（14年調査ではマイナス2,246 kWh／年）。年間光熱費収支では、大容量PVによる売電金額34万4,045円（同15万3,106円）が、買電金額12万473円（同13万5,979円）を大きく上回り、「スマートパワーステーション」の光熱費収支はプラス22万3,572円（同プラス1万7,127円）となった。
さらに今回の調査では、「再生可能エネルギー固定価格買取制度」（FIT）終了後に推定される蓄電池の利用方法、PVの余剰電力を充電する「グリーンモード」の効果についても試算。自宅で消費する電力量の約半分をPVの発電電力で自給できることも判明している。
