（社）プレハブ建築協会（会長：奥井功氏）は9日、「2001年信頼される住まいづくり調査」結果を発表した。
同調査は、ユーザーから見た、住まいづくりに携わる営業担当者に対する意識調査であるとともに、プレハブ住宅コーディネーター（PHC）資格認定制度の認知度を調べるために行なわれたもので、今回は第8回目となる。調査対象は、同協会会員の住宅メーカー12社でマイホームを建築し、2000年度に入居したユーザー629人。アンケート回答者は30才代後半が最も多く、次いで40、50才代前半、と続く。
今回の結果を見ると、「ユーザーが求める営業担当者像」については、「対応が良い・早い」29％、「人柄・マナーが良い」27％、「企画・提案が良い」17％となり、バランスの良い人物像が要求されていることがわかる。
また、「求められる知識」については、「資金計画の知識」46.7％、「使い勝手に関する知識」41.7％となったが、今回調査では「性能に関する知識」が27.2％と昨年より7.1％アップし、今後重視される見込みである。
なお、同協会ではこれらの調査結果をふまえ、「プレハブ住宅コーディネーター資格認定制度」は知識修得の機会を提供する制度として、今後も継続する方針としている。
