リゾート事業協会は「アメリカにおけるセカンドハウスの実態調査」の結果を発表した。
同調査はアメリカ連邦準備制度理事会（Federal Reserve Board）の消費者財務調査の関連データをもとに、世帯年収や世帯主の年齢に基づく同国の平均的なセカンドハウス保有状況を明らかにしたもの。
それによると、世帯年収階層別では、完全所有、共有、タイムシェアなど何らかのかたちで別荘を保有している世帯の割合は、世帯年収が10万ドル以上で13.9％、20万ドル以上で17.6％と世帯年収の高い層は保有率も高く、平均的な世帯年収層の5万ドル以上7.5万ドル未満でも5.7％と、世帯全体の平均保有率4.0％を上回っている。別荘の保有形態は完全所有で1.8％、共有で1.5％、タイムシェアで3.0％となっている。
また、世帯主の年齢階層別でみると、30代から40代になると平均年収が約33％上昇し主住居の所有率も約13％上がることから、経済的にゆとりが生まれる40代にタイムシェア中心のリゾートライフを楽しみ、さらに子離れして本格的なゆとりができる50代からは完全所有の別荘へ移行する傾向にあると分析している。
