（株）矢野経済研究所は、今後住宅市場の中心消費者となる団塊ジュニアを対象に、インターネットによる住まいに関する意識調査を実施、その結果を発表した。
インターネットを利用して実施した同調査は、同社保有消費者モニターの中から1971年～1974年生まれの消費者（現在27歳～31歳）を対象に1,000名を抽出し、469名の回答を得たもの。なお調査期間は、2002年3月1日から5日の5日間。
これによると、現在の住まいは「賃貸マンション」が38.2％と最も多いものの、将来住みたい住宅としては「戸建て住宅」が73.4％と圧倒的人気を示した。認知度の高い住宅メーカーは、上位より積水ハウス、ミサワホーム、旭化成、積水化学、大和ハウス、三井ホームの順。認知度90％以上が5社、80％台が2社、下位では50％以下が8社となり、プレハブ、木造軸組、ツーバイフォーなど各工法の代表的メーカーの認知度が高いことがわかった。また、将来建てる時に依頼したい住宅メーカーはとの問いには、認知度上位企業が上位にくい込み、上位より順に積水ハウス、旭化成、ミサワホーム、住友林業、積水化学、大和ハウスという結果となった。なお、将来親の住宅に住もうと決めている団塊ジュニアは、全体のわずか13.6％で、約6割が親の住宅を相続するものの、将来そこに住むという団塊ジュニアは意外に少ないことがわかった。
同調査の詳細は、同社発行の「ヤノ・レポート」2002年3月25日号に掲載されている。
