（株）日本能率協会総合研究所は、首都圏賃貸住宅に居住する20～50歳代の男女を対象に「首都圏の賃貸住宅居住者の住まいに対する意識調査」を実施、その結果を発表した。
同研究所では、調査対象の各年代の男女それぞれ50人計400人にFAX調査を実施、そのうち256人から回答を得た。
これによると、全体の6割超が現在の住まいに一定の満足を感じているものの、同じく6割超が住み替えを希望。しかし、住宅購入については、6割以上がこの先5年間は住宅購入を考えおらず、「すぐに購入したい」という回答はわずか5.5％で、住み替え意向が高い割に住宅購入に対しては消極的で、賃貸住宅での生活にそれなりに満足している様子が伺える。なお、すぐに住宅を購入しない理由としては、「資金を蓄えてから」が47.9％を示したものの、「ローンを抱えたくない」（38.4％）、「景気の先行きが不安」（36.8％）といった回答も上位に食い込んだ。
住み替え希望エリアについては、「都心派」を54.9％と33.6％の「郊外派」を大きく上回った。「医療」や「福祉行政サービス」「教育」などの面でも都心派が多数を占め、賃貸住宅居住者は郊外よりも都心を支持している傾向が明らかとなった。
また、最近注目を集めているデザイナーズマンションの認知についての項目では、「内容も含めて知っている」「名前だけは知っている」と答えた女性は86.4％で、男性の合計71％を15ポイントも上回った。中でも、20～40歳代の女性の認知率が高く、20歳代の女性では7割超がデザイナーズマンションに何らかの興味をもっている様子。一方で、SOHO住宅については、認知・興味ともに3割前後の結果となった中、50歳代の男性のみ5割以上の人が興味を持っていることが明らかとなった。
