マーケティングおよびマネジメントを基幹業務とするアトラクターズ・ラボ（株）（所在：東京都千代田区、代表取締役：沖有人氏）は18日、「床暖房付き物件の賃料相場との乖離に関する調査」を発表した。
同調査は、賃貸物件における「床暖房」の設備状況について、賃料水準、築年数、部屋数別に調査し乖離率で表したもの。
これによると、全物件の平均乖離率は6.4％。床暖房物件が付いている物件は総じて設備面で高水準であり、相場よりも賃料水準が高くなっている。賃料水準別にみると、家賃水準の高い物件で乖離率が高くなり、低い物件では相場並みとなっている。具体的には、20万以下の物件では賃料相場以下の募集賃料並み、もしくはそれ以下となっているのに対し、20～30万の物件では全物件平均となる。さらに30万を超える物件となると20％程度の乖離率となり、住宅設備が差別要因となっていることが想定される。該当する高家賃物件は、都心部に多く、賃料負担能力が高い入居者の設備ニーズの反映としたものと推測される。
築年数区分別調査では、新築、築1～5年、築6～10年、築11年以上の4区分で調査した結果、新築が全体平均並みの6％なのに対し、築5年を超える物件では乖離率が12～13％におよぶことが分かった。これは、床暖房は近年急速に普及した住宅設備のため、築年数の古い物件ではリフォームを施した可能性が高いとみられる。
部屋数別調査では、1部屋、2部屋、3部屋、4部屋、5部屋、6部屋以上で調査。若年の単身世帯向けの1部屋では0.9％と乖離率がほとんど見られないが、2部屋の物件は富裕単身層が想定されるため、10.3％と乖離率は高くなっている。最もサンプル数の多かった4部屋は3LDKの分譲賃貸物件が多く含まれていると思われ、乖離率は8.2％と高い数値を示した。
