（財）東日本不動産流通機構（通称：東日本レインズ）は、首都圏における中古マンションおよび戸建て住宅の成約・新規登録物件を築年数（建築後経過年数）ごとに状況を分析、結果をまとめた。
調査期間は2002年1月～12月。それによると、この10年間の中古マンションおよび戸建て住宅の平均築年数は、それぞれ4.45年、4.22年で上昇傾向にあり、古い物件にシフトしていることがわかる。しかし、2002年は中古マンションがわずかながら築浅となっている。築年帯ごとの状況を見ると、中古マンションで築10年以内の築浅物件、および築20年超の古い物件の比率が拡大。一方で、中古戸建て住宅は築20年超の古い物件のみが拡大している。いずれも、新築マンションの大量供給および資産デフレの深刻化の影響によるものと見られ、随所にこうした傾向を見ることができる。
調査内容は4項目。「成約物件の築年数別構成比率の比較」では、中古マンションの築11～20年の物件は資産デフレなどの影響により縮小傾向にあるが、築10年以上と築21年以上はともに拡大、築21年以上では、8.6％から33.2％と大幅にシェアを伸ばしている。また、中古戸建て住宅も築21年以上が13.9％から37.3％と拡大している。
その他「平均築年数」、「築年帯別の取引動向」、「築年帯別の物件属性」について分析結果をまとめており、詳細データはホームページで閲覧可能。
