（株）電通は、東京30キロメートル圏の学生を除く、男女18～74歳のモニターを対象に実施した質問紙による訪問面接において、「今後の東京圏の地価動向」と「住宅の買いどき感」の調査結果を発表した。同調査は消費動向と背景要因を探るために、消費者の景気・消費に対する実感を時系列の形で継続的に行なっているもの。有効回答は、717件で、調査時期は2005年4月7日～17日（偶数月に実施予定）。
これによると、「今後の東京圏の地価動向」において、全体の34.5％が「上がる」と答えた。一方、「下がる」と答えた人は16.2％。都心5区での15年ぶりの地価上昇の影響もあり、下げ止まり感が強まっている。
また、住宅購入に関する「住宅の買いどき感」については、全体の49.3％が「買いどき感」を持ち、19.0％が「待った方がよい」との見解を示した。
