マーケティング会社の富士経済(株）は13日、「住宅設備・建材市場の調査」と題した、2006年の同市場の見通しと2010年予測を発表した。
住宅設備分野の2006年市場見通しは、2兆8,113億円。ヒートポンプ式給湯器や太陽光発電などのエネルギー関連商品、オール電化商品などが新設住宅着工戸数以上の伸びを見せた。また、住宅用火災警報器が、新築住宅への設置が義務化されたことにより拡大した。10年の市場予測は3兆3,230億円（06年比18％増）。建材分野は、06年見通しが2兆6,579億円。2010年の予測は2兆6,030億円（同▲2％）。少子化の影響による新設着工件数の減少やリフォーム需要の本格化が困難な見通しから、市場拡大は難しいとしている。
分野別の市場規模をみると、いわゆる「創エネ分野」（太陽光発電、コジェネレーションシステムなど）は06年1,301億円、10年は2,644億円（同103％増）と、伸長するとの予想。また、セキュリティ分野（住宅用火災警報器、監視カメラ、テレビドアホン）も06年1,015億円、10年1,404億円（同38％増）と伸びるとしている。
また、注目設備については、住宅用太陽光発電システムが06年1,002億円、10年1,521億円（同52％増）、ヒートポンプ式給湯器が06年1,510億円、10年3,705億円（同145％増）、IHクッキングヒーターが06年835億円、10年1,150億円（同38％増）といずれも大きく伸びる見通しとしている。
