（株）リクルート 住宅カンパニー住宅総合研究所は23日、「団塊世代の今後のライフスタイルと住まいに関する調査」の調査発表を行なった。
同調査は、団塊世代のこれからのライフスタイルや住まいに関する意識を明らかにし、団塊世代の住み替えニーズの把握に寄与することを目的に実施したもの。調査は、（株）インタースコープの保有するモニターに対して、2006年12月8日～12日に実施。調査回収数は、首都圏在住の1947～1951年生まれの男性および同年生まれの夫を持つ女性の、男女各750名、合計1,500名となった。
団塊世代の「現在の住まいの状況」は、戸建て、マンション合わせて、70％以上が自己所有。半数は、自己所有一戸建てに居住しており、金融資産が多いほど、持ち家一戸建ての割合が多い。広さは、一戸建ては120平方メートル以上が最多で34％、マンションは70平方メートルが28.2％で最多。住まいへの不満については、設備の老朽化が戸建て・マンション共通の不満となっており、特に賃貸住宅は古くて狭いといった不満が多く、持ち家層よりも、老朽化に対する不満が高い。
「リタイヤ後の住み替え意向」は、「現在の住まいにそのまま住み続ける」が46.2％、「現在の住まいをリフォームして住む」が21.9％となり、住み替え意向は少数派となった。理由として、「今の住まいに十分満足しているから」が47.2％を占め、金融資産が少ない層では、資金不足も理由として挙げられる。また、住み替えをしたい、購入希望者の45.5％は新築マンションを希望しており、金融資産が多いほど割合が高まっている。
また、「住み替えパターン別のニーズ概略」では、住み替えに対する不安として「予算内で収まるかどうか」が63.3％と高く、中古住宅希望者では「業者が信頼できるかどうかわからない」48.6％、「住み替え先コミュニティにうまく溶け込めるかどうかわからない」が34.3％となっている。住み替えに必要な情報として「老後の生活設計全般のアドバイス」が欲しい割合が38.7％となった。
