（株）リクルート 住宅カンパニー住宅総研は25日、「CGM時代のマンション購入行動」の調査結果を発表した。
CGMとは、Consumer Generated Mediaの略で、消費者が生成するメディアという意味。具体的には、ブログ、SNS、掲示板、Q＆Aサイトなどがこれにあたる。
同調査は、CGMのネガティブ情報は、消費者を惑わせ、意思決定を阻害し、市場が停滞する原因になるという考えがある中で、住宅不動産業界にとって良い“機会”となるのか“脅威”となるのかを分析・検証するもの。
「新築分譲マンション購入意向者調査」では、首都圏在住20～65歳の男女の中で2年以内に新築分譲マンションを購入する意向のある人を対象に、インターネット調査（Yahoo！リサーチ）を行なった。また、「新築分譲マンション既契約者調査」では、2005年～06年に新築分譲マンション購入者を対象にインターネット調査を行なった。
「ネット掲示板の書き込み内容分析」では、「マンションコミュニティ」（http://www.e-mansion.co.jp/、ミクル（株））を対象に頻出単語や書き込みテキストの全体構造を分析。結果、内容は“中立的”な内容が最も多く3,685件、次いで“肯定的”3,017件、“否定的”2,333件と、意外にもネガティブ情報の数値が低いことが分かった。
「購入意向者調査」では、若い世代ほどCGM利用率が高く、物件のニーズ形成期に利用度が上がり、比較検討期に利用ピークを迎える結果となった。取得できる情報内容は、物件選別のノウハウや検討物件・企業に対する評価の情報に強く、物件発見機能、相場・スッペクなどには弱いことがわかった。
「既契約者調査」では、ネットへの書き込み（質問・回答）は、契約後にむしろ増加しており、掲示板の物件スレッドは入居者・入居予定者専用になって存続している。書き込み内容は、中立的・ポジティブな内容が大半を占め、物件のハード・立地環境を中心に、販売スタッフの対応など多岐に渡る。また、入居者の4人に1人は何らかの入居者用ネットコミュニティに参加している。
以上の結果を踏まえて同社は、顧客満足度の照準の拡大と強化の必要性があると判断、満足体験が強力な宣伝材料となるとして、今後はより誠実なマーケティングが求められていくとした。
