分譲マンション事業の総合コンサルティングを手がける（株）トータルブレイン（東京都港区、代表取締役社長：久光龍彦氏）はこのほど、「沿線市場シリーズ 横浜市営地下鉄ブルーライン・グリーンライン」と題したレポートを作成した。港北ニュータウン、新横浜、官庁街などを経由し横浜市市街地を南北に縦断するブルーラインと、港北ニュータウンのアクセス改善を目的に3月開業したグリーンライン沿線のマンション市場の現況と今後の市場見通しなどについて考察したもの。
両線の駅から徒歩15分以内で供給されたマンションの価格推移をみると、2000年～05年の分譲単価は平均で坪170万円だったが、06年から上昇をはじめ、07年には208万円まで上昇。平均価格も、06年までの3,000万円台後半から07年には4,600万円台まで高騰した。なかでも、港北ニュータウン内にある「センター北」「センター南」「中川」「仲町台」駅エリアでは、06年～07年の単価上昇率が23区並みの30％以上となり、坪単価200万円超の市場となっている。
しかし、現在販売されているマンション29物件（他線との乗り換え駅は除外）についてみると、25物件が徒歩圏立地にもかかわらず、18物件が完成在庫を抱えており、販売状況が厳しいことがわかった。また、都心方面へ直通できない、沿線開発が遅れている、戸建中心のマーケットなど、マンション開発のネガとなる要素が多い点も指摘している。
レポートでは、これらを踏まえ、同沿線でのマンション市場について「緑の多い住環境などプラス要素もあり、商業開発が進めばマンションニーズもあることから将来性が楽しみな沿線」としながらも、「同沿線の魅力は、都心方面直通線に対する割安感。すでに、（都心方面直通線である）東急田園都市線なみに価格上昇し、販売ペースダウンが顕著であるため、今後は都心方面直通線に対する明確な割安感が必要」と結論付けている。
