（株）矢野経済研究所は11日、「家庭用エネルギー機器に関する調査結果2009」を発表した。同社専門研究員が、厨房・給湯・暖房機器メーカー、電力事業者、ガス事業者に取材・調査したもの。
2008年度のオール電化累計設置実績は330万2,000戸と300万戸を突破。世帯普及率も6％を超えた。08年度単年の設置実績は59万400戸（前年度比4.3％増）となったが、新築は29万6,000戸（同▲3.9％）と、2005年の調査開始以来初めて減少に転じた。新築着工件数が伸び悩んでいるためで、09年度の設置実績見込みも新築28万1,000戸に対し、既築32万7,000戸と逆転する見込み。その後も、オール電化採用率は高まるものの新築のシェアは小さくなり、2011年度には設置実績見込み71万5,000戸のうち、新築は28万6,000戸にとどまる見込み。
一方、ヒートポンプ式電気給湯機「エコキュート」の08年度出荷実績は50万台（同21.1％増）。既築向けの省スペース商品などの普及により、11年度には77万台まで拡大する見込み。また、09年に本格的な販売が開始された家庭用燃料電池「エネファーム」は、09年度には出荷台数6,000台が見込まれる。太陽光発電と組み合わせた「ダブル発電」の参入事業者が積極的に拡販することで、11年度には7万8,000台規模まで増加すると見込んでいる。
