不動産ニュース / 調査・統計データ

2009/12/15

「購入検討を再開」が約5割に/長谷工アーベスト住宅購入マインド調査

 (株)長谷工アーベストは15日、住宅購入マインドに関する調査(2009年11月調査分)の結果を発表した。

 同調査は、住宅購入を様子見している顧客の「2010年の住宅購入意向」について分析したもの。
 2009年11月20~23日の間、首都圏居住者に対してウェブでアンケートを実施、得られた2,344件の有効回答件数のうち、現在、住宅の購入検討を「一時見合わせ」「中止」と回答したものを分析対象とした。

 その結果、2010年にモデルルームなどに足を運んだり、情報収集などにより購入検討を再開しようと考えていると回答したのは、前回調査時(09年1月)から9.4ポイントアップし、46.9%となった。
 理由として、「価格が下がってきているから・下がりそうだから」が最も多く54.5%となった。次いで、「家族・子供のライフステージの節目だから」との回答が31.3%となり、前回調査時から11.3ポイントアップと大幅に増加した。

動画でチラ見!

第18回 ジバコー 「原点」を語る

ニュースはこちら

新着ムック本のご紹介

ハザードマップ活用 基礎知識

不動産会社が知っておくべき ハザードマップ活用 基礎知識
お客さまへの「安心」「安全」の提供に役立てよう! 900円+税(送料サービス)

2020年8月28日の宅建業法改正に合わせ情報を追加
ご購入はこちら
NEW

月刊不動産流通

月刊不動産流通 月刊誌 2025年7月号
定住・関係人口増加で空き家も活用?
ご購入はこちら

ピックアップ書籍

ムックハザードマップ活用 基礎知識

自然災害に備え、いま必読の一冊!

価格: 990円(税込み・送料サービス)

お知らせ

2025/6/5

「月刊不動産流通2025年7月号」発売中!

「月刊不動産流通2025年7月号」が好評発売中です。購入はショップサイトから。
特集は、「事業者・自治体がリード!二地域居住」。
近年人口減少により地域の活力が失われていくという危機感を持ち、活気を取り戻すために二地域居住を促進させている地域が多くあります。今回は、そんな二地域居住に積極的に取り組んでいる事業者を取材。具体的な事例やその狙い、実際に表れている効果なども紹介しています。