（社）日本木造住宅産業協会（木住協）は1月28日、2006年度に行なった「木造軸組住宅における国産材利用の実態調査」に引き続き、3年後となる09年度に同様の調査を行ない、その結果を発表した。
同調査は、今後の国産材利用促進に役立てるため、木造軸組住宅に使用される構造材に関し、木住協会員の住宅供給会社へのアンケート調査を主体に、資材供給側であるプレカット工場、国産材製材業者、集成材、合板メーカーからの情報を取りまとめ、報告書として作成した。
国産材の使用比率は、管柱では3年前は47.1％だったのに対し、今回は63.7％と増加。通し柱も前回の24.3％から、今回は58％とほぼ6割に近い結果となった。
「国産材を使う理由」は、「地産地消の推進」がトップで、次に「イメージが良い」、「他の住宅会社との差別化」が上位となり、「国産材を使わない理由」は、「価格が高い」が断然トップで、「量的確保の不安定」、「乾燥材の入手難」等が続いた。
また、3年間で、国産材率が伸びたのは、住宅供給会社では管柱、通し柱、羽柄材となり、土台、大引き、母屋・棟木、横架材は減少した。一方、プレカット工場では、すべての部位において国産材比率が伸びる結果となった。
会見で木住協専務理事・熊 建夫氏は、「地球温暖化防止対策として政府が国産材利用を推進するなど、国産材に対する認識も高まって、木造住宅にとってはやや追い風となっている。生長した木を伐採し、木材として使い、伐採後は植樹する、この循環がCO2の削減につながっていく。今後も国産材利用を推進していきたい」などと述べた。
