不動産ニュース / 調査・統計データ

2011/3/14

物件を探す手段の第1位は「インターネット」。約半数が回答/全宅連調査

 (社)全国宅地建物取引業協会連合会(全宅連)は14日、「不動産情報の検索等に関する意識調査」結果を発表した。

 2011年1月17日~2月21日、全国の男女にインターネットによりアンケートを実施、5,025件の回答を得たもの。

 物件を探す場合の主な手段として、「インターネット」との回答が51.4%となり、トップとなった。そのほか、チラシが15.2%、情報誌が11.1%となっている。

 また、インターネットや携帯サイトで不動産物件を探す際のキーワードは、「市町村名や地名」が19.7%、「駅名や鉄道の沿線名」が16.3%、「物件の種別」が12.1%、「物件の間取り」が12.1%であった。

 また、住まい選びで重要な周辺環境として、「交通の利便性」(30.2%)、「防犯」(20.6%)、「眺望や良好な自然環境」(12.2%)が、重要な周辺の生活関連施設として、「商店街・スーパーなどの買い物施設」(28.6%)、「駅など交通施設」(24.1%)、「病院や歯医者などの医療施設」(14.7%)などが挙がった。

動画でチラ見!

第18回 ジバコー 「原点」を語る

ニュースはこちら

新着ムック本のご紹介

ハザードマップ活用 基礎知識

不動産会社が知っておくべき ハザードマップ活用 基礎知識
お客さまへの「安心」「安全」の提供に役立てよう! 900円+税(送料サービス)

2020年8月28日の宅建業法改正に合わせ情報を追加
ご購入はこちら
NEW

月刊不動産流通

月刊不動産流通 月刊誌 2025年7月号
定住・関係人口増加で空き家も活用?
ご購入はこちら

ピックアップ書籍

ムックハザードマップ活用 基礎知識

自然災害に備え、いま必読の一冊!

価格: 990円(税込み・送料サービス)

お知らせ

2025/6/5

「月刊不動産流通2025年7月号」発売中!

「月刊不動産流通2025年7月号」が好評発売中です。購入はショップサイトから。
特集は、「事業者・自治体がリード!二地域居住」。
近年人口減少により地域の活力が失われていくという危機感を持ち、活気を取り戻すために二地域居住を促進させている地域が多くあります。今回は、そんな二地域居住に積極的に取り組んでいる事業者を取材。具体的な事例やその狙い、実際に表れている効果なども紹介しています。