（株）矢野経済研究所は1日、家庭用エネルギー機器市場に関する調査を発表した。オール電化の採用実績とIHクッキングヒーター、エコジョーズ（潜熱回収型ガス給湯器）やエネファーム（燃料電池コージェネレーションシステム）の市場規模などを概観したもの。
2010年のオール電化採用実績は55万5,000戸（前年比2.4％増）。景気の回復および新築住宅着工戸数の回復により、3年ぶりに増加に転じた。しかし、11年は、東日本大震災に伴う電力不足への懸念等を背景に、再び減少に転じると推測、45万9,000戸（同▲17.3％）と予測している。
IHクッキングヒーターの10年の市場規模は82万台（同7.5％増）。炎を使用しない安全性と清掃の手軽さからユーザーの評価が高く、世帯普及率は15％、新築住宅市場でのシェアも50％を上回った。
また、家庭におけるエネルギー消費の約3割を占める給湯分野では、電気事業者が注力してきた「エコジョーズ」（ヒートポンプ式給湯器）に対抗して、ガス事業者が「エコジョーズ」「エネファーム」を拡販している。「エコジョーズ」は、従来型ガス給湯器との価格差も比較的小さく、ライフサイクルコスト（納品・設置から廃棄までのトータルコスト）のメリットも確実に見出せることから、10年度の市場規模は48万3,000台（同21.1％増）、11年度は58万台（同20.1％増）と市場規模を順調に拡大させると予測。
一方、「エネファーム」は住宅メーカーが積極的に取り組んでいるものの、機器価格が300万円台、国の補助金を利用しても100万円台後半～200万円台という価格設定から、現実的な普及レベルにあるとは言い難く、10年度の市場規模は8,100台、11年も1万台にとどまる見通し。
