（株）住環境研究所は22日、「太陽光発電（以下、PV）採用者 震災後の意識と行動に関する調査」結果を発表した。2011年1月に実施した「PV採用者の意識調査（以下、前回調査）」回答者の意識と行動が、震災後にどう変化したのかをアンケートで探り、一般ユーザーと比較した。有効回答数は、前回調査回答者716件、一般1,037件。
前回調査では、PV採用後、86％のユーザーが「節電に努めるようになった」と回答したが、今回調査でも震災後さらに節電に努めるようになったとする回答が78％にのぼった。また、節電動機については「社会貢献が光熱費削減につながると考えた」と「光熱費削減が社会貢献につながると考えた」との合計が86％に達し、社会貢献意識の働きが大きいことが裏付けられた。
PV採用者と一般回答者の節電対策実施率は、いずれもPV採用者の節電実施率が上回り、特に「家事スケジュールを立てるなど日中を避けて電化製品を使うようにする」では、一般回答者の実施率が25％だったのに対し、PV採用者が55％と倍以上に達した。時間帯別節電状況でも、電力消費のピークとなる9～17時に「かなり節電している」「まあ節電している」と答えた比率も、一般回答者の75％に対し、PV採用者が90％と上回っていた。また、節電を「かなりストレスに感じる」と答えた比率も、一般回答者が18％、PV採用者は10％と低かった。
なお、震災による停電でクローズアップされた「蓄電池」については、PV採用者の34％、一般回答者の24％が「かなり関心がある」と答えた。
