GMOリサーチ（株）の連結子会社、GMOジャパンマーケットインテリジェンス（株）（東京都渋谷区、代表取締役社長：細川慎一氏）は15日、アジア4ヵ国を対象とした住宅に関するネット調査を発表した。日本・中国・韓国・台湾の同社および提携先モニターを対象に実施したもの。調査対象は18歳以上の男女4,000人。
住宅・住居を購入する際に重視する点では、すべての国がトップ「交通の便」、2位「価格」となった。日本・中国・台湾では「買い物に便利」や「地域のセキュリティと安全性」も重視していた。また、台湾では他国よりも「隣人の人柄」を重視しており、価格や利便性以外の暮らしやすさも選ぶ基準となっていた。
理想の居住形態は、日本・中国・台湾で約7割が「一戸建」を選んでいたが、韓国のみが「マンション」の希望者が約半数となった。戸建てを希望する人が戸建てに住んでいない理由としては、8割が「金銭的な問題」と回答していた。
戸建てに住む利点については、日本・中国・韓国では「庭がある」が5～6割と高く、韓国では「子供が家で遊ぶのに良い」との回答も目立った。逆に、欠点として、日本・韓国・台湾では「維持費がかかる」が5～6割と多かった。
マンションに住む利点については、日本・韓国・台湾では「防犯システムが優れている」との回答が約半数に。欠点では、「上下層階の騒音ストレス」、「庭や専用スペースがない」などが目立った。また日本・中国では「駐車スペースが確保されていない」が他国より多い結果となった。
