（株）リクルート住まいカンパニーは16日、2012年「注文住宅動向・トレンド調査」の結果を発表した。
同調査は、注文住宅の建築者や検討者の意識や行動の把握を目的に実施したもの。調査対象は、1年以内に一戸建て（新築・建替注文住宅）を建築した人および今後2年以内に一戸建ての購入を検討している人。35万3,007人を対象にスクリーニング調査を実施し、4,021サンプルの有効回答を得た。
「家づくりの建築費用」の平均は2,588万円、頭金の平均は854万円で、親からの贈与額は333万円となった。
また、全国の建築者に聞いた住宅建築の重視条件は「耐震性の優れている」（59.1％）がトップ、次いで「断熱性・気密性に優れている」（同47.3％）、「間取り・プランが良い」（41.8％）となった。
スマートハウスについての認知率は87.3％（前年比29.1ポイントアップ）と大きく上昇。実際の検討では「導入を決めた」（3.2％）が僅少だが、「検討している、または検討しようと思っている」（48.9％）の両者を集めると計52.0％（前年比9.2ポイント増）が導入意向を示す結果となった。
また、検討者のうち、39.7％が「震災後に導入したいという気持ちが強くなった」と回答した。
スマートハウスの追加許容コストは、建築者で244万円（許容した額）、検討者では240万円（許容できる額）に。建築者の91.2％が「満足している」と回答しており、その理由としては「経済的なメリットが感じられるようになったから」（73.9％）であった。
一方、多世帯住宅の検討状況は全国では22.9％（同▲2.20ポイント）と減少したものの、首都圏では24.2％（同2.8ポイント増）と増加した。
多世代住宅にした場合のメリットは、子世帯側・親世帯側ともに、「いざというときに身寄りがいる安心感があること」が1位となり、子世帯側の36.4％が「住居費や生活費を削減できた」と回答しており、経済メリットを感じていることが分かった。
