（株）矢野経済研究所は19日、国内の環境・省エネ関連窓材市場に関する調査結果を発表した。
調査対象は、ウィンドウフィルム、窓用遮熱塗料、Low-E複層ガラスの主要メーカー。調査期間は2012年8～10月、調査方法は同社専門研究員による直接面談。
12年の国内環境・省エネ関連窓材市場規模は、前年比▲0.5％の1,287万平方メートルの見込み。11年の省エネ特需の影響で前年比ほぼ横ばいの見込みとなるが、10年比では、52.7％増となり、市場は順調に成長。内訳は、省エネ目的のウィンドウフィルムが28.7％、窓用遮熱塗料が1.4％、Low-E複層ガラスが69.9％。
今後も省エネ意識の高まりを背景に、住宅の開口部への遮熱需要は堅調に推移すると見ており、13年の市場規模は、前年比15.4％増の1,485万平方メートルと予測している。
Low-E複層ガラスは、住宅エコポイント制度に伴い、新築物件、リフォーム物件ともに採用率が拡大し、12年も前年比18.4%増の成長を見込む。消費税増税前の駆け込み需要が期待されることから、13年も前年比16.7％増と引き続き順調な伸びを予測した。
なお、今後の課題として、省エネフィルムや窓用遮熱塗料は、製品の性能・効果の消費者への訴求が不足しており、参入メーカー各社には、それぞれの環境・省エネ関連窓材の機能・性能と、それがもたらす省エネ効果を消費者に正しく伝える取り組みが求められる、とコメントしている。
