旭化成ホームズ（株）は24日、「暮らしの『場』を重ねる二世帯同居とエネルギー消費の関係」についての調査結果を発表した。
同調査は、二世帯同居家族の生活分離度・生活パターンとエネルギー消費の関係を、両世帯の暮らし方（「場」の重なり方）に着目して、その特長を明らかにすることを目的に実施したもの。築1～11年のヘーベルハウス居住者で、関東圏・中部圏・関西圏に住む二世帯同居家族（親と子夫婦同居の家族）を対象に、2012年1～2月、9～10月の2回に分け、Web調査と郵送調査を併用して行なった。
6人の家族が一緒に二世帯住宅に暮らす場合と、2人家族（親世帯）と4人（子世帯）が別々に2軒の住宅に暮らす場合のエネルギー消費量を比較したところ、二世帯住宅の方が、エネルギー消費量が約2～3割少なくなることが分かった。その理由について、建物が1つになることで、壁面積の減少に伴う熱損失の減少や床面積の減少による照明や冷暖房・家電の減少などが考えられると分析。さらに、1戸の家に2つの家族が暮らすことで自然と生活が近付き、家族で時間や空間を共にする「場」の重なりの増加が大きく影響していると推測した。
二世帯同居家族の建物形態とエネルギー消費量の関係については、浴室が2つから1つになることでエネルギー消費量は8.3％減、同様にキッチンの場合は13.0％減となるなど、エネルギー消費量と玄関・キッチン・浴室の数とで相関関係があることが分かった。また、平日に同じ場所で食事をする家族のエネルギー消費量は、単世帯より21.2％減となり、さらに、浴室の共用（11.9％減）より、キッチンの共用の方が大きく影響するということが分かる結果となった。
説明会で、くらしノベーション研究所長の松崎昭夫氏は「2つの家族が交流することで、エネルギー消費が抑えられるという事実は、二世帯住宅の新たな魅力となるのではないか。独立と融合の程良いバランスを保った二世帯住宅を提案していきたい」などと述べた。
なお、調査結果の詳細については、同社ホームページを参照。
