不動産ニュース / 調査・統計データ

2013/3/29

異性とのシェア生活、3割以上が容認/オウチーノ調査

 (株)オウチーノのキャリルーノ編集部は27日、「『異性とのシェアハウス』に関する意識調査」を発表した。インターネットによるアンケート調査で、有効回答は、20~49歳の男女667名。

 自分がシェアハウスに入居する場合、恋人以外の異性と同居してもよいと思うかを聞くと、65.7%が「同居しないと思う」と答えた。一方で、「2人きりで住むとしても同居してもよいと思う」(14.2%)、「性別を問わず、3人以上で住むならば同居してもよいと思う」(11.4%)、「同性を含む3人以上で住むならば同居しても良いと思う」(8.7%)など、3割以上は異性との共同生活を容認すると回答、その傾向は年代が下がるほど多かった。

 また、自分が恋人以外の異性とシェアハウスに住む場合、その異性に恋愛感情を抱くかという質問では、「可能性はあると思う」(50.7%)と過半数になり、「十分あると思う」(24.4%)と合わせると、4人に3人が同居人へ恋愛感情を抱くことが「あると思う」という回答結果になった。

記事のキーワード 一覧

動画でチラ見!

第18回 ジバコー 「原点」を語る

ニュースはこちら

新着ムック本のご紹介

ハザードマップ活用 基礎知識

不動産会社が知っておくべき ハザードマップ活用 基礎知識
お客さまへの「安心」「安全」の提供に役立てよう! 900円+税(送料サービス)

2020年8月28日の宅建業法改正に合わせ情報を追加
ご購入はこちら
NEW

月刊不動産流通

月刊不動産流通 月刊誌 2025年5月号
「事故物件」、流通の課題は?
ご購入はこちら

ピックアップ書籍

ムックハザードマップ活用 基礎知識

自然災害に備え、いま必読の一冊!

価格: 990円(税込み・送料サービス)

お知らせ

2025/4/21

「記者の目」を更新しました

有事に立ち向かうエリアマネジメント」を公開しました。

エリアの価値向上に大きく寄与する複合開発。住宅や商業施設、公共施設、教育施設や図書館、クリニックなどが一体的に整備されることで、再開発されたエリア内で日常生活が完結できるような、利便性の高い生活環境が整うケースもありますが、その規模感の大きさから有事の際に全体が連携できるのかといった懸念も…。今回は、オフィスビル・賃貸マンション・分譲マンションの3棟からなる複合開発「MEGURO MARC」を取材。防災対策の本音を調査しました。