積水化学工業（株）住宅カンパニーの調査機関である（株）住環境研究所は27日、「太陽光発電（以下、PV）採用者意識調査」結果を発表した。2011年にセキスイハイムPV搭載住宅へ入居した顧客が対象。有効回答数は1,097件。
住宅の検討初期段階でのPV採用意向については、「初めからPVの採用を決めていた」との回答が46％、「できれば採用したいと思っていた」が45％と合わせて91％に達した。前回調査（10年度）より4ポイントの増加で、PVが戸建住宅購入検討の必要な設備になっているとした。
PVを採用して良かった点については、「光熱費が削減できた」が77％でトップとなったが、前回調査より5ポイントダウン。代わりに「節電・省エネ意識が高まった」が54％（前回調査比3ポイント増）、「節電や深夜電力利用で生活にメリハリがついた」32％（同3ポイント増）、「発電量や天気チェックが楽しみになった」27％（同4ポイント増）など、省エネ・節電を楽しむ層が増えていた。
また、電気自動車と住宅との間で電力を融通し合うV2Hの認知度や導入意向度は「存在は知っている」「ある程度は関心がある」「導入を検討したい」など、薄い認知、導入意向がほぼ過半数と、興味があるものの当面様子見というユーザーが多かった。一方、蓄電池については「かなり関心がある」「ある程度は関心がある」合わせて94％（同3ポイント増）と、関心度はさらに拡大していた。
