三井不動産リアルティ（株）は18日、「『ゆとり世代』とその『親世代』の住まいと距離に関する意識調査」結果を発表した。首都圏在住の「ゆとり世代」と呼ばれる22～25歳の社会人男女310名と、その世代を子に持ち、住宅購入経験のある50～59歳の男女310名対象に調査したもの。
「ゆとり世代」に、将来マイホームを購入したいかを聞いたところ、「購入したい」「やや購入したい」を合わせ約6割だった。また、マイホーム購入にあたって中古住宅を検討するかを聞くと、約8割が「検討する」と答え、約6割が「一切検討しなかった」と答えた親世代とのギャップは大きかった。
購入にあたり、親世代に援助を期待していると答えたゆとり世代は27.6％にとどまった。しかし、親世代の半数は「資金援助を行なう」と答えた。資金援助を期待するゆとり世代の想定金額は、平均448万円。親世代の援助想定金額も平均463万円と大差はなかった。
また、結婚後に「親との近居」を望むゆとり世代は約3割にとどまったが、親世代は約6割にのぼり、子供よりも親のほうが近居を望んでいることが明らかとなった。
今回の調査について同社は、「ゆとり世代と呼ばれる20歳代前半の若者が、将来のマイホーム購入に対して、親からの資金援助を多くは期待せず、近居も望まず、価格・立地・住宅の状態・性能など住まいの条件面を重視して、新築・中古を問わず“実を取る”選択をする堅実な姿が浮かび上がった」と分析している。
