（株）矢野経済研究所は5日、「シニアの住まいに関するアンケート調査結果2013」を発表した。子供が独立した後のシニアの住まいの変化や、住み替え意向、住み替え先の条件などの把握を目的に、1都3県に居住し子供が独立した60～75歳の男女823名を調査した。
自宅の部屋の活用度合いを子供独立前後で比較すると、「活用している」比率は66.2％から18.1％へ、「活用しきれていない」比率は33.8％から81.9％へと変化。子供の独立後のマイホーム稼働率は、全体的に低下する傾向があった。
住んでいるマイホームからの住み替え意向については、「住み替えたくない」が54.7％と過半数を超えた。「住み替えも考えたいが住み替えられないと思う」22.6％、「将来的には住み替えも考えたい」19.5％、「住み替えたい」3.2％と、住み替えに対する積極的な回答は少なかったが、潜在的な住み替え需要は全体の4割強に達した。
その理由として、「家の老朽化」や、子供の独立による「家が広すぎる」、「バリアフリーの必要性」などが挙げられ、特に子供独立後に部屋の活用度合いが低下している層で「家が広すぎる」と強く感じる傾向が分かった。
一方で、現実的に住み替えられないとするシニア層の理由は、「新たに購入資金を工面できない」52.2％、「住み慣れた地域を離れたくない」48.9％などが上位に。住み替えの際、購入資金が問題となるほか、居住している地域についても重視されていることがわかった。
