（株）リクルート住まいカンパニーと（株）ベネッセコーポレーションはこのほど、「妻から見た住まい購入に関する意識調査 お金編」と題したアンケートを実施。その結果を公表した。
リクルートが運営する住まいの総合サイト「SUUMO」とベネッセが運営する女性向けコミュニティサイト「ウィメンズパーク」が共同で調査したもの。「ウィメンズパーク」の会員のうち、2006年1月以降に住宅購入経験のある25～49歳の女性を対象に、13年5～6月にかけてインターネットでアンケートを実施した。有効回答数は2,075。
住宅ローンの名義については、妻の職業にかかわらず、平均74.4％が「夫のみ」でローンを組んだと回答。ただし、妻の職業が公務員・団体職員の場合は「夫と妻の共有名義」が44.2％と最も多かった。
「マイホーム購入時の妻の資金出資」については、自己所有の貯蓄を住宅購入費用として出資したと回答した人は全体の62.9％。職業別では「公務員・団体職員」が78.6％と最も多く、次いで「正社員」（69.8％）、「契約社員」（60％）だった。
また、妻の住宅購入費用の出資額平均は425万5,000円で、職業別では「正社員」が480万2,000円、「公務員・団体職員」が399万1,000円。「専業主婦・無職」でも391万7,000円を出資しているという結果に。
