（株）長谷工総合研究所は20日、超高層マンションの供給動向に関するレポートをまとめた。20階建て以上を超高層と定義、首都圏と近畿圏の動向を分析した。
首都圏では、2005年に1万5,390戸が供給された後、11年には6,112戸まで減少。13年1～9月には8,287戸となり、前年同期の約2倍まで回復。首都圏全体の供給に占める割合も20.9％と、初めて20％を上回った。
近畿圏は05～07年は4,000戸台で推移していたが、12年には5,332戸、13年は1～9月は4,862戸と前年同期を51.3％上回った。近畿圏全体の供給に対して25.5％を占め、過去最高値となった。
販売状況については、首都圏・近畿圏ともに05～07年は初月販売率80％を超えていたが、リーマン・ショックなどの影響で首都圏は08年に65.2％、近畿圏は09年に64.9％まで落ち込んだ。その後は回復基調に転じ、13年1～9月では首都圏84.8％、近畿圏82.7％と、好調な売れ行きを示している。
