不動産ニュース / その他

2014/2/19

サステナブル建築賞、12件の入賞作品を表彰/IBEC

「今まで以上に超エネルギー・グリーンエネルギーへのシフトが求められてくる」と述べる同機構理事長の村上周三氏
「今まで以上に超エネルギー・グリーンエネルギーへのシフトが求められてくる」と述べる同機構理事長の村上周三氏

 (一財)建築環境・省エネルギー機構(IBEC、理事長:村上周三氏)は19日、東海大学校友会館(東京都千代田区)にて第5回サステナブル建築賞の表彰式を執り行った。

 建築物として優れた作品であり、かつ環境負荷低減、省CO2、省エネルギーに顕著な成果を上げた、普及効果が期待される先導的なサステナブル建築物を顕彰するもの。2013年9月17日~10月4日の期間、「事務所建築」「商業施設その他」「小規模建築」の3部門において公募を行ない、事務所建築部門12件、商業施設その他部門11件、小規模建築部門11件の応募があった。千葉大学大学院教授の川瀬貴晴氏をはじめ、12名の審査委員会による審査の結果、国土交通大臣賞には、「鹿島技術研究所 本館研究棟」(事務所建築部門)、「東京電機大学東京千住キャンパス」(商業施設その他部門)、「六合エレメック本社ビル」(小規模建築部門)が受賞した。その他(一財)建築環境・省エネルギー機構理事長賞4件、審査委員会奨励賞5件を選出した。

 冒頭挨拶をした同機構理事長の村上周三氏は、「回を重ねるごとに、建築の品質が向上している。これらの建築物は世界の中で比べても最上級ではないか。原発事故などがあり、今まで以上に超省エネルギー、グリーンエネルギーの活用が強く求められていると感じる。今後もサステナブル建築の普及に尽力していきたい」などと述べた。

動画でチラ見!

座談会「事故物件に立ち向かう」

掲載誌はこちら

新着ムック本のご紹介

ハザードマップ活用 基礎知識

不動産会社が知っておくべき ハザードマップ活用 基礎知識
お客さまへの「安心」「安全」の提供に役立てよう! 900円+税(送料サービス)

2020年8月28日の宅建業法改正に合わせ情報を追加
ご購入はこちら
NEW

月刊不動産流通

月刊不動産流通 月刊誌 2025年7月号
定住・関係人口増加で空き家も活用?
ご購入はこちら

ピックアップ書籍

ムックハザードマップ活用 基礎知識

自然災害に備え、いま必読の一冊!

価格: 990円(税込み・送料サービス)

お知らせ

2025/6/5

「月刊不動産流通2025年7月号」発売中!

「月刊不動産流通2025年7月号」が好評発売中です。購入はショップサイトから。
特集は、「事業者・自治体がリード!二地域居住」。
近年人口減少により地域の活力が失われていくという危機感を持ち、活気を取り戻すために二地域居住を促進させている地域が多くあります。今回は、そんな二地域居住に積極的に取り組んでいる事業者を取材。具体的な事例やその狙い、実際に表れている効果なども紹介しています。