不動産ニュース / 調査・統計データ

2014/4/15

子育てママ、住宅購入は「30~34歳」が最多/オープンハウス調査

 (株)オープンハウスはこのほど、「住まいに関するママさんアンケート」の結果を発表した。
 
 同アンケートは、4月5・6日にパシフィコ横浜で開催された「マタニティ&ベビーフェスタ2014」((一社)日本マタニティフィットネス協会主催)に来場した母親に対し、インターネットでアンケートを実施し、91名の回答を集計したもの。なお、内訳は専業主婦52.7%、仕事を持つ主婦47.3%(育児休業中含む)。

 現在の住まいについては、「賃貸マンション・賃貸アパート」が56.0%と半数を占めた。一方、「持家・一戸建て」は19.8%、「持家・分譲マンション」は15.4%と、持家派は35%だった。
  
 所有者が住宅を購入した際の年齢については、「30~34歳」が56.3%とトップに。また、購入を切り出した人については、「旦那様」(46.9%)が多い一方、「ご両親等の第三者」(18.8%)も一定数あることが分かった。

 また、住宅を購入していない人に今後の住まい方を聞いたところ、「いつかは持ち家に住みたい」(54.2%)、「持ち家がいいけど贅沢はいえない」(39.0%)と、持家に対する希望があることが明らかに。
 一方、すでに住宅を購入した人は「持ち家で良かった」(93.8%)が大多数を占め、満足度が高いことがうかがえる結果となった。

動画でチラ見!

座談会「事故物件に立ち向かう」

掲載誌はこちら

新着ムック本のご紹介

ハザードマップ活用 基礎知識

不動産会社が知っておくべき ハザードマップ活用 基礎知識
お客さまへの「安心」「安全」の提供に役立てよう! 900円+税(送料サービス)

2020年8月28日の宅建業法改正に合わせ情報を追加
ご購入はこちら
NEW

月刊不動産流通

月刊不動産流通 月刊誌 2025年5月号
「事故物件」、流通の課題は?
ご購入はこちら

ピックアップ書籍

ムックハザードマップ活用 基礎知識

自然災害に備え、いま必読の一冊!

価格: 990円(税込み・送料サービス)

お知らせ

2025/4/21

「記者の目」を更新しました

有事に立ち向かうエリアマネジメント」を公開しました。

エリアの価値向上に大きく寄与する複合開発。住宅や商業施設、公共施設、教育施設や図書館、クリニックなどが一体的に整備されることで、再開発されたエリア内で日常生活が完結できるような、利便性の高い生活環境が整うケースもありますが、その規模感の大きさから有事の際に全体が連携できるのかといった懸念も…。今回は、オフィスビル・賃貸マンション・分譲マンションの3棟からなる複合開発「MEGURO MARC」を取材。防災対策の本音を調査しました。