（株）帝国データバンク（TDB）はこのほど、100業界219業種における「2013～14年度 業界天気図」の調査結果を発表した。各業界の企業業績や経営環境に基づいた13年度の動向と14年度の展望を調査し、最も良い「快晴」から「晴れ」「薄日」「曇り」「小雨」「雨」、最も悪い「雷雨」まで7段階に分類し集計したもの。
「快晴」「晴れ」「薄日」を「晴天」とし、「小雨」「雨」「雷雨」を「雨天」として分類すると、13年度の動向は全219業種中81業種（構成比37.0％）が「晴天」と判断。12年度（42業種）から39業種増加した。
14年度は、13年度からの好転が18業種（構成比8.2％）にとどまり、13年度の89業種から大幅に減少する見通し。
住宅業界についてみると、「戸建て」は住宅ローン金利が低水準で推移しているものの、消費税増税後の着工戸数の減少が大きく影響し、14年度は「薄日」から「曇り」へ悪化。同様に、「マンション」も販売戸数の減少で「曇り」に。同業界は、建材価格や労務費の高騰に伴う販売価格の上昇などから、さらなる下振れも懸念されるとしている。
また、同業界の悪化により、賃貸物件などを手掛ける不動産仲介や、木材・金属などの建材関連のほか、住宅設備機器、家具などの周辺業界もそれぞれ悪化する見通し。
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