（一社）日本木造住宅産業協会はこのほど、同協会対象会員に住宅着工アンケート調査を実施、2013年度の自主統計および着工統計の分析結果を報告書にとりまとめた。調査期間は14年5月7日～7月10日、401社より回答を得ている。
今回で25回目となる同調査は、毎年対象会員各社にアンケートを実施し、会員の年間住宅着工実績を「自主統計」としてまとめており、過去5年間の着工推移などを国土交通省公表の「住宅着工統計」と比較集計している。
調査結果によれば、同協会会員の住宅着工数は9万7,479戸（前年度比7.5％増）と5年連続の増加となった。うち木造戸建住宅では9万4,757戸（同7.2％増・6,376戸増）と初の9万戸超え。国土交通省統計の木造戸建住宅着工戸数に占める会員シェアは18.8％。
省エネルギー基準適合住宅の着工戸数は5,348戸で、次世代省エネルギー基準適合住宅6万5,304戸と合わせ、会員が着工した戸建住宅の両省エネルギー基準の適合比率は74.5％（同1.7％増）。長期優良住宅戸建着工戸数は3万1,390戸で、会員が着工した住宅に占める割合は33.1％（同3.4％増）となっている。
また、会員が着工した戸建住宅における太陽光発電設備の搭載比率は33.4％（同7.8％増）となっており、住宅性能の向上にかかわる調査項目で、全般的に高い伸びがみられた。
