三井ホーム（株）は28日、同社企業内研究所「住まいと暮らしの研究所」による、これからの住まいのあり方をテーマとする「暮らし継がれる住まいに関する調査」について、その研究結果を発表した。
同研究所「暮らし継がれる住まい」研究会によるもの。同研究会は、三井不動産グループ各社と日本女子大学家政学部住居学科定行研究室（定行 まり子教授）で構成。「暮らし継がれる住まい」を「新築戸建」「集合住宅」「中古住宅」「リフォーム」の循環ととらえ、複合的・学際的な視点から多様化した現代の住まいに対する価値意識を明らかにし、居住者主体の住まいのあり方を考察した。
今回の調査では、同社グループの顧客会員のうち、首都圏の戸建て、集合住宅居住者、リフォーム経験者を対象に、Webによるアンケート調査（有効回答数1,474件、調査期間2013年1月10日～2月4日）と直接訪問によるヒアリング調査（回答数19件25名）を実施した。なお、アンケート回答者の現在の居住形態の割合は、戸建て46.6％、集合住宅（分譲・賃貸）51.2％、その他併用住宅等2.2％となっている。
「これまでの住まいの選択意識」では、現在、戸建て居住者の内、「実家で最も長く住んでいた居住形態」が「一戸建て（注文）」が62.3％、「一戸建て（建売）」が17.0％。集合住宅居住者では「一戸建て（注文）」が47.8％と最多ではあるものの、「分譲マンション」が15.8％と、戸建て居住者の4.5％と比較して多いことから、住まいの選択には過去の居住歴、特に実家での居住経験が影響すると分析。
また、「現在の住まいを選んだきっかけ」では、戸建てが「子供の成長」（36.2％）、集合住宅では「使い勝手向上」（23.2％）が1位に。「入居時に重視したもの」では、戸建てが「間取り」（78.5％）、「採光日当たりのよさ」（58.5％）が高くなり、集合住宅ではさらにそれらに加え「資産価値」（29.7％）が高いという結果となった。
「今後の住まいの選択意識」ついては、「家族の大きな変化時の住まいの希望・予定」では、集合住宅の半数以上が「住み替え」（52.0％）を希望しているのに対し、戸建ては「リフォーム」（23.5％）、「建て替え」（5.4％）など他の選択肢が多いことも分かった。
「終の棲家の意識」のイメージ調査では、戸建て（注文・建売）、集合住宅いずれも「夫婦二人で」が1位となっている。
発表会では、定行教授が研究結果についてコメント。「最近の住宅はハード部分の履歴が重要視されているが、住まい手の履歴も重要だということが分かった。実家など以前の住居の影響は大きく、そこでの暮らしや生き方は次の住居にも関係してくる。今後はこうした事例やさらなる分析をもとに、一人ひとりに合わせられるような多様なメニューの提案が重要となってくるだろう」などと述べた。
