（一財）住宅生産振興財団はこのほど、「総合展示場来場者アンケート2014」の結果を公表した。14年9月に総合住宅展示場に来場した顧客に対してアンケートを実施。駆け込み需要の反動影響による来場減、受注減が続く中で住宅展示場に来場した顧客層や住宅ニーズを調査分析することで、今後の住宅市場の発展に寄与したい考え。
来場者の特徴は、年代別にみると若年層（34歳以下）が初めて40％を超え、最多属性となった。平均世帯年収は700万円前後から600万円前半まで低下していたが、下げ止まりの傾向がみられた。また、平均建築予算は2,100万円台で推移してきたが、今回は100万円アップし7年前の水準に戻った。
住宅計画の実現予定時期については、「2年以上・未定」が半数を超え、消費税引き上げがあるものの、「10％になる前に実現したい」が34.4％にとどまり、「もともと10％引上げ以降に実現する予定」が28.7％とじっくり検討する顧客が多いことがわかった。
消費税率引き上げと住宅建築費の関係については、「減額」「やむを得ない」が上昇。特に建築予定3,000万円以上の高予算層では「やむを得ない」が多く、この層については増税の影響が少ないことがわかった。
若年層に一戸建てへの意識を聞いたところ、住宅の実現計画については24.9％が1年以内の実現を予定しており、中年層とほぼ変わらない結果となった。
検討中の住宅形態を複数回答で聞いたところ「注文住宅」が9割以上と圧倒的であった。うち「注文住宅のみを検討」は57.5％と他世代よりも若干低いが、併せて「建売住宅（一戸建て）」を検討する人が多く、マンション志向は低い傾向となった。
