（株）ザイマックス不動産総合研究所は2日、「オフィスビルエネルギー消費量及びコスト調査（2014年12月まで）」の結果を公表した。
同社が運営する首都圏の一般的な賃貸オフィスビルのうち、有効なデータが得られた約100棟を対象に、エネルギー消費量・単価・コストの推移について調査したもの。
14年12月時点のエネルギー消費量は、震災前である10年比で17％減となり、11年以降継続した水準からやや減少した。14年は真夏日の日数が10年以降最も少なく、空調負荷が比較的小さかったことが要因。
また、エネルギー単価は同46％上昇。13年からの上昇幅は従来と比べてやや縮小したものの引き続き上昇傾向。エネルギー減少の輸入価格上昇も影響している。ただし、14年後半は原油価格下落基調の影響を受け、エネルギー単価の動向が変化する可能性があるとした。
エネルギーコストは、同20％上昇。消費量と単価の推移が変化した結果、上昇後やや減少した。
