（一社）日本シェアハウス・ゲストハウス連盟はこのほど、「シェアハウス市場調査2014年度版」を公表した。
14年8月～15年3月の期間、シェアハウス専用ポータルサイトや運営事業者が開設するウェブサイト等を通じ物件情報を収集し地域別に物件数を集計。さらに14年1月1日～12月31日の期間、直近のシェアハウスの物件規模に関して、シェアハウス専用ポータルサイト「ゲストハウスバンク」に新規登録された物件データより、立地地域・部屋数別の物件数を集計した結果をもとに、シェアハウス市場の動向を明らかにした。
立地状況については、全国2,804件あるシェアハウスのうち、東京都内1,901件、埼玉県110件、千葉県105件、神奈川県310件と首都圏に集中。特に東京都23区内には1,788件と全国物件数の大半が供給されていることが分かった。
一方、秋田県、和歌山県、鹿児島県を除き、数は少ないもののほぼすべての都道府県でシェアハウスが供給されていることから、「大都市の家賃や入居費用を安く抑えて利便性の高いエリアに住むことができるメリットとは別に、家賃水準が低い地方都市では、他の入居者との交流や、さまざまなライフスタイルに応じた物件コンセプトが入居者を引き付ける魅力となっている」と分析している。
物件規模については、全国の新規登録物件うち、10人未満の物件が48.5％、10～20人未満が23.7％、20～50人未満が21.4％であった。地域別（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、大阪府、その他）でみると、大阪府を除き、10人未満の物件が半数前後を占めている一方、東京都、神奈川県では100人以上の物件も1.9％程度存在、、物件規模の多様化がみられた。居室タイプは、個室タイプが78.1％、1部屋に複数の入居者が生活するドミトリータイプは21.9％。地域別にみると、東京都ではドミトリータイプの居室が29.2％と、他の地域に比べ高い割合を占めた。同連盟では「東京都をはじめとした都心部ではドミトリータイプの物件が多く供給されている。各運営事業者が家賃の安さや居住者間の積極的な交流など、大都市ならではの多様化したニーズに対応している様子がうかがえる」とコメントしている。
