（独）住宅金融支援機構は6日、「住宅取得に係る消費実態調査（2014年度）」結果を発表した。住宅取得に伴う耐久消費財等への支出の動向および消費を取り巻く環境等に関する見通しについて、調査したもの。
14年1～6月の間に住宅に入居した世帯を対象にインターネットでアンケートを実施。調査件数は合計1,168件。
住宅建築・購入後、おおむね1年以内に購入した耐久消費財の平均金額は、「一戸建て（新築）」が201万円、「建売住宅」が105万1,000円、「新築分譲マンション」が85万9,000円、「中古住宅」が71万1,000円だった。
品目別に購入世帯比率をみると、「カーテン」が58.2％と最も高く、次いで、「照明器具」（55.3％）、「ルームエアコン」（37.2％）と続いた。
また、1世帯当たりの平均購入額が上位の品目のうち、「カーテン」や「ベッド・ソファーベッド」、「応接セット」などの家具ついては、世帯主年齢が上がるにつれ、高くなる傾向にあった。一方家電は、「ルームエアコン」や「照明器具」、「電気冷蔵庫」は年齢が上がるにつれ金額が高くなる傾向にあったが、「テレビ」や「電気洗濯機」、「パソコン」については、年齢との相関がみられなかった。
