ジョーンズ ラング ラサール（株）（JLL）は4日、世界主要都市のオフィス賃料の動向を示す独自の分析ツール「プロパティ クロック（不動産時計）2015年第3四半期」を発表した。賃料動向を時計に見立て、その都市の賃料が「下落の加速」「下落の減速（底入れ）」「上昇の加速」「上昇の減速（頭打ち）」のうち、どのサイクルに位置するかを示したもの。
東京のAグレードオフィス賃料は、14四半期連続で「上昇加速」のフェーズを維持。賃料上昇率のピーク間近となった。その他の上昇加速フェーズの都市は、北京、ニューヨーク、シドニー、上海、パリ。
同社は、「世界経済の不透明感も懸念される中、東京Aグレードオフィス賃料は引き続き上昇している。空室率も低位の状態にあり、今後期待される企業の設備投資に加え、回復傾向がみられてきた個人消費動向も勘案すると、賃料上昇圧力は依然強いと予測される」とコメントしている。
