（株）野村総合研究所（NRI）は17日、生活感や消費実態を尋ねた「生活者1万人アンケート」の調査結果を発表した。
1997年の第1回調査以来3年おきに調査しているもので、前回調査は2012年。調査期間は15年7～8月、調査対象は全国で15～79歳の男女で、有効回答数は1万316人。
景気の見通しでは、「よくなる」との回答が11.6％（前回調査時5.7％）に増加。一方の「悪くなる」は22.3％（同40.1％）と大きく減少し、日本人の景況感が回復基調にあることがわかった。
スマートフォンとタブレット端末の個人保有率はそれぞれ51.8％（同22.8％）、18.4％（同4.8％）と伸長。
NRIが導き出した「利便性消費」（安さよりも利便性重視）、「プレミアム消費」（気に入った付加価値には対価を払う）、「安さ納得消費」（安ければよい）、「徹底探索消費」（多くの情報を収集しお気に入りを安く買う）の4分類の分布では、「利便性消費」スタイルをとる人の割合が00年の37％から15年には43％に増加した。情報端末の普及と、忙しい共働き世帯の増加により、「便利な手段を利用して、欲しい物を買う」というスタイルの人が増加している、と同社では分析している。
なお、00年の13％から12年の22％まで一環して増加傾向にあった「プレミアム消費」スタイルをとる人の割合は、22％と横ばいの状況となった。
