ジョーンズラングラサール（株）（JLL）は26日、2015年第4四半期の世界主要都市のオフィス賃料動向を示す独自分析ツール「不動産時計（プロパティクロック）」を発表した。賃料動向を時計に見立て、その都市の賃料が「下落の加速」、「下落の減速（底入れ）」、「上昇の加速」、「上昇の減速（頭打ち）」というサイクルのどこに位置するかを示したもの。
東京のAグレードオフィス賃料は12年第2四半期に賃料が反転以来、賃料上昇が継続。今期賃料上昇率のピークを迎えた。その他上昇加速フェーズにある年は、ロサンゼルス、ニューヨーク、シドニー、上海、パリ、ワシントンDC、ソウル。
同社では、「株式市場が不安定な状況にあるものの、東京オフィス市場においてはまとまった空きスペースがほとんど見られず、空室率も著しく低下している。16年も底堅い需要に支えられ、賃料も上昇傾向を継続していくものと予測される」とコメントしている。
