（株）東京カンテイは28日、三大都市圏に福岡県を加えた4地域でのマンション構造スペックについての調査をまとめた。調査対象は、各地域で2011年～2016年6月に新規分譲されたマンション。
階高については、首都圏が最小値2,904mm・最大値3,019mm、近畿圏は2,875mm・3,030mm、中部圏は2,907mm・3,012mm、福岡県は3,055mm・3,133mm。福岡県が突出しした高く、最小値でも三大都市圏の最大値を上回った。
天井高は、首都圏が2,444mm・2,544mm、近畿圏が2,454mm・2,550mm、中部圏が2,472mm・2,560mm、福岡県は2,466mm・2,543mmとなり地域別に大きな違いは見られず、ほぼ横並びのスペックとなっている。「天井高について、全国的に一定の基準に基づいて設計されている様子がうかがえる」（同社）。
また同社は、平均専有面積に平均天井高を乗じて、「平均専有容積」を算出、その上で1戸当たりの平均価格を平均専有容積で除して「立法メートル単価」も算出した。
首都圏の平均専有容積は160.80立方メートル・立法メートル単価は29万7,000円となった。都県別では、東京都は154.31立方メートル・33万3,000円、神奈川県が170.86立方メートル・24万8,000円、千葉県は182.77立方メートル・20万6,000円、埼玉県は175.18立方メートル・21万2,000円となった。
近畿圏は180.84立方メートル・21万1,000円、中部圏は199.69立方メートル・17万4,000円、福岡県は195.84立方メートル・16万円となった。
