三井ホーム（株）は16日、「コロナ禍における“共働き夫婦”の働き方と住まい方に関する意識・実態調査」の結果を公表した。
3～5月の間、週1回以上在宅勤務・テレワークを行なった30～50歳代の共働きの男女374人を対象に調査を実施。調査期間は6月12～16日。
コロナ禍、在宅勤務・テレワークを「複数人」で実施した人は45.7％に上った。一方で、コロナ禍以前から在宅勤務・テレワークを想定していたか、という問いに対しては34.2％のユーザーが「夫婦ともに在宅勤務・テレワークになることは想定していなかった」と回答。多くのユーザーにとって、複数人での在宅勤務は想定外の事態であったことが分かった。
自宅のワークスペースの場所（数）についての評価を聞くと、在宅勤務・テレワークを1人で行なったユーザーは「不満」は11.8％、「とても不満」は3.0％であったが、複数人で勤務したユーザーは「不満」が21.6％、「とても不満」が2.9％と、複数人で実施したユーザーの方が不満度が高い結果となった。
在宅勤務・テレワークをきっかけに「住宅購入・リフォームを検討したい」と回答した人は、44.4％に上り、複数人で勤務したユーザーに関しては、53.2％がその意向を示した。
コロナ禍を経て重視するようになった条件としては、「家族それぞれの部屋がある」（62.0％）、「ワークスペースがある」（52.7％）、「遮音性の高い部屋がある」（43.9％）、「各部屋の空調環境が良い」（41.7％）など、家の環境に関わる項目が上位にランクインした。
