積水化学工業（株）住宅カンパニーの調査研究機関である（株）住環境研究所は1日、「地震への意識と対策についての調査」結果を公表した。全国の15～79歳の男女を対象にインターネット調査をしたもので、調査期間は3月13～17日、サンプル数は5,000件。
今後10年以内に居住地において震度5以上の地震で自分が被害を受けそうな確率（感覚値）については、「2割以下」との回答が全体の52％を占めた。「0割（地震被害に遭わない）」が全体の15％となるなど、地震被害への意識が低さがうかがえる結果に。なお「0割」との回答は、男性10～30歳代で20％超、女性10～30歳代で15～19％と、40～70歳代と比べて高い比率となった。
自分自身で行なう地震対策で必要だと考える項目については、「食料品、飲料、日用品の不足」、「停電」、「断水、下水道の機能停止」が上位となり、また地震時の怪我の原因となる「家具や調度品の倒壊・破損」への対処についても、必要性を感じている人が多かった。なお、必要性を感じる人は年齢が下がるほど少なくなる傾向が見られ、「特に対策が必要と考える事象はない」という回答は、20歳代では、男性29％、女性22％に及んだ。
すでに実施済みの地震対策について聞いたところ、「食料品、飲料、日用品の備蓄」、「家具や調度品の固定・補強」、「停電時の電源確保」がトップ3となった。
