不動産ニュース / 開発・分譲

2020/11/6

オープンH、新たな間取りLDK+Workを考案

「セミオープン」タイプのワークスペースイメージ

 (株)オープンハウス・アーキテクトは5日、新たな住居構想「LWDK」を発表した。

 新型コロナウイルス感染拡大によってテレワークが普及したものの、「オン・オフの切り替えがしづらい」などといった不満の声も少なくない。そこで、これまでの「LDK」を基本形とした間取り設計に、リモートワークやSOHOに対応する「W(ワークスペース)」の要素を加えた考え方として提案する。

 居住者のライフスタイルに合わせ、オープンタイプ、セミオープンタイプのワークスペースを用意。さらに完全個室タイプの仕切られた小部屋としてプライベートタイプのワークスペースも提案する。

 これらに加え、テレワークに関する悩みごとを解決するコンセプト商材もラインアップ。間取りについては空間の一角をワークスペースにするカウンターデスクや、収納スペースを活用したパントリーデスクといった、働き方に合わせた仕事デスクのアイディアを用意。このほか、音の問題や電気配線などの問題を解決する、さまざまな商材を提案する。

記事のキーワード 一覧

動画でチラ見!

座談会「事故物件に立ち向かう」

掲載誌はこちら

新着ムック本のご紹介

ハザードマップ活用 基礎知識

不動産会社が知っておくべき ハザードマップ活用 基礎知識
お客さまへの「安心」「安全」の提供に役立てよう! 900円+税(送料サービス)

2020年8月28日の宅建業法改正に合わせ情報を追加
ご購入はこちら
NEW

月刊不動産流通

月刊不動産流通 月刊誌 2025年7月号
定住・関係人口増加で空き家も活用?
ご購入はこちら

ピックアップ書籍

ムックハザードマップ活用 基礎知識

自然災害に備え、いま必読の一冊!

価格: 990円(税込み・送料サービス)

お知らせ

2025/6/5

「月刊不動産流通2025年7月号」発売中!

「月刊不動産流通2025年7月号」が好評発売中です。購入はショップサイトから。
特集は、「事業者・自治体がリード!二地域居住」。
近年人口減少により地域の活力が失われていくという危機感を持ち、活気を取り戻すために二地域居住を促進させている地域が多くあります。今回は、そんな二地域居住に積極的に取り組んでいる事業者を取材。具体的な事例やその狙い、実際に表れている効果なども紹介しています。