不動産ニュース / イベント・セミナー

2021/11/30

アフターコロナのオフィスビルをテーマにセミナー

 (一財)日本ビルヂング経営センターは2022年1月27日に、新春特別ビル経営セミナーを開催する。今回は新型コロナ感染症対策を踏まえてライブ配信で実施する。

 「ニューノーマル時代のワークプレイス戦略~リアルオフィスに求められる価値~」と題し、三菱地所(株)代表執行役執行役社長・吉田淳一氏が登壇。「脱炭素都市づくりにおけるビジネス街区のあり方」では、千葉大学大学院工学研究院教授・村木美貴氏が講演する。
 また、東急不動産(株)都市事業ユニット事業戦略部統括部長・仲神志保氏が環境課題解決を目指したまちづくりへの取り組みについて紹介するほか、シービーアールイー(株)エグゼクティブディレクターリサーチヘッド・大久保 寛氏がアフターコロナのオフィス市場について解説する。

 参加費は、一般は1万6,500円(税込、以下同)。ビル経営管理士会会員、ビル経営管理士等は7,700円、後援団体会員等は1万1,000円。

 参加申し込みはホームページより。

記事のキーワード 一覧

動画でチラ見!

座談会「事故物件に立ち向かう」

掲載誌はこちら

新着ムック本のご紹介

ハザードマップ活用 基礎知識

不動産会社が知っておくべき ハザードマップ活用 基礎知識
お客さまへの「安心」「安全」の提供に役立てよう! 900円+税(送料サービス)

2020年8月28日の宅建業法改正に合わせ情報を追加
ご購入はこちら
NEW

月刊不動産流通

月刊不動産流通 月刊誌 2025年7月号
定住・関係人口増加で空き家も活用?
ご購入はこちら

ピックアップ書籍

ムックハザードマップ活用 基礎知識

自然災害に備え、いま必読の一冊!

価格: 990円(税込み・送料サービス)

お知らせ

2025/6/5

「月刊不動産流通2025年7月号」発売中!

「月刊不動産流通2025年7月号」が好評発売中です。購入はショップサイトから。
特集は、「事業者・自治体がリード!二地域居住」。
近年人口減少により地域の活力が失われていくという危機感を持ち、活気を取り戻すために二地域居住を促進させている地域が多くあります。今回は、そんな二地域居住に積極的に取り組んでいる事業者を取材。具体的な事例やその狙い、実際に表れている効果なども紹介しています。