（株）リクルート住まいカンパニーは15日、2021年首都圏新築マンション契約者動向調査結果を公表した。01年より毎年実施しているもので、21年1～12月の首都圏新築分譲マンションの購入契約者を対象に調査。集計回答数は7,289件。
平均世帯総年収は1,019万円（20年比34万円上昇）と、08年以降でもっとも高い金額となった。ライフステージ別に見ると、シングル世帯以外は平均世帯総年収が1,000万円超えた。既婚世帯を共働き状況別に見ると、共働きが1,087万円、共働きでない世帯は1,031万円。
平均購入価格は5,709万円（同171万円上昇）で、01年以降最も高い数字に。購入価格は「6,000万円以上」が36％、「5,000万～6,000万円未満」が22％で、5,000万円以上が全体の57％を占めた。平均専有面積は66平方メートル（同1.3平方メートル減）となり、01年の調査開始以来最も小さい。
購入理由のトップは、「子供や家族のため家を持ちたい」が34.5％（同3.6ポイント減）でトップ。以下、「もっと広い家に住みたかったから」（31.1％：同3.1ポイント減）、「現在の住居費が高くてもったいないから」（30.2％：同2.3ポイント減）。
検討した住宅の種別をみると、新築マンション以外では「既存マンション」が最も多く53.9％（同2.2ポイント増）と、03年以降最高値となった。
