不動産ニュース / 開発・分譲

2001/4/18

日本綜合地所、販売予定の全物件に高速インターネットを導入

 日本綜合地所(株)では、ゴールデンウィーク以降販売予定の首都圏の全物件に、最大100Mbpsの高速インターネット常時接続サービスを導入する。

 まずは5月上旬にも発売予定している目黒区・板橋区・足立区・府中市・横浜市・葉山市の計6物件(計約700戸)が対象となる。

 マンション物件内のLANの構築とサービスは、シーファイブドットコム(本社:東京都中央区、鈴木利幸社長)が提供し、月々のサービス利用料は全物件2,980円/戸。各戸内の全居室にLAN専用ジャックを用意することにより、各室で同時にインターネットが楽しめる。

 さらに年中無休で8時から22時まで受け付けるヘルプデスクを設け、パソコン初心者のため、インターネット接続以外のパソコン全般の質問にも対応できるようにする。また、マンション専用のホームページを採用することにより、入居者コミュニティー事業も視野に入れており、物件ホームページ上の掲示板やメールを利用するなど管理の効率的運営もはかる。

 同社は、来期より供給を高めていくレイディアントシリーズの売りである「専有面積100平方メートル、100%無料駐車場」のコンセプトに、今回の「100Mbpsブロードバンドインターネット」を加えた「トリプルONEハンドレット構想」で、より一層の商品力強化をめざしていく。

 今回のサービス導入は、インターネット電話などの次世代ITが普及した際、居住者が快適なIT生活を送れるようにとの考えからで、ブロードバンドの採用をIT時代に不可欠なインフラと捉えている同社ならではのこと。

 各物件に光ファイバーを導入することにより、マンションを地域におけるITネットワークの拠点として位置付け、将来的には周辺地域への高速インターネットサービスも考慮に入れている。

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