不動産情報サービスの（株）東京カンティは、2001年のマンション市場動向についてまとめた「マンションデータ白書 2001」を発表した。
それによると、2001年に日本全国で供給された新築マンションは172,597戸（対前年比▲6.1％）で、同年を含む。累積戸数は450万戸を突破して4,506,543戸となり、全世帯数の9.39％を占めている。
2001年の首都圏における新築マンションの供給戸数は97,729戸(同▲6.2％）で、、前年に続き大量供給となった。なお、供給戸数は減少したものの、史上2番目の供給を記録している。供給内訳は、都心部の供給が好調な東京都が47,138戸で、首都圏の48.3％、全国の約3分の1を占めている。神奈川県は微減して27,911戸、埼玉県は3年ぶりに1万戸台を割り込んで8,945戸、千葉県は湾岸地域への大規模物件が活発に供給され、対前年比7.9％増の13,735戸となった。
近畿圏の供給戸数は38,502戸（同▲5.15％）で、4万戸台を割り込み1999年の水準に戻ったが、大量供給であることに変わりはなく、史上5番目の供給となった。大阪府では微増し19,435（同2.3％同）であるが、京都府は微減して3,254戸（同▲2.8％）、兵庫県・奈良県前年より大きく下回り、はそれぞれ12,516戸（同▲12.7％）と807戸（同▲55.4％）であった。しかしながら、滋賀県は東海道本線沿いに大規模物件の開発が行なわれ、対前年比19％増の2,65戸となった。
中部圏の供給戸数は13,152戸（同3.65％増）で3年連続して前年を上回り、大都市圏で唯一の増加地域となった。愛知県はほぼ前年同水準の10,077戸（同▲0.9％）、岐阜県は微増し679戸（同10.2％増）、三重県は大きく減少し305戸（同▲22.2％）、静岡県は2,091戸（同37.9％増）で10年ぶりに2,000戸台に戻すなど、安定した供給を確保している。
なお、一戸あたりの平均価格は首都圏3,914万円（対前年比▲0.5％）、近畿圏3,145万円（同▲2.6％）、中部圏2,854万円（同▲1.6％）といずれも下落したものの、平均専有面積は首都圏74.26平方メートル（同2.6％増）、近畿圏76.55平方メートル（同3.7％増）、中部圏84.52％（同1.04％増）といずれも増加している。
